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家計の見直しについてどこを削るべきですか?

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あやぱんさん
女性 / 40代 / 大阪府 / パート・アルバイト

私と主人と小3息子の3人家族です。 家計の見直しについて、固定費を見直すべきか、変動費を見直すべきか悩んでいます。 <固定費>全て1か月分の出費です。 家のローン 88000円 老後のための変額保険 7857円 ネット、電話代 1000円 母へ振込 10000円 マンション管理修繕費 25590円 医療保険 4000円 車保険 3680円 学童保育 10000円 息子習い事 20900円 小学校 6000円 投資信託(教育資金) 11000円 <変動費> 電気代 10000円 水道代 4000円 携帯(2人分) 20000円 食費 50000円 日用品 5000円 医療費 5000円 衣料費 5000円 娯楽費 2000円 交通費 22000円 教育費(文具、本など) 5000円 交際費 4000円 旦那小遣い 20000円 です。 お手数おかけしますが、雑誌などで他の家庭の支出と見比べてもうちではどうすればいいのかわかりません。 私は40歳、主人は41歳自営業です。 老後や教育資金が心配です。 よろしくお願いします。 

2名の専門家から回答があります
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専門家の回答

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内山 / ファイナンシャルプランナー

家計のやりくりは日々、大変だと思います。日々の忙しさに流されがちになりますが、家計の支出をきっちり把握されていることは素晴らしいことです。 節約を無理なく始めることができるのは、固定費からになります。それでも効果がないようであれば、変動費を見直してください。 拝見すると、使い過ぎの費目は携帯代だけです。スマホをお使いだと思いますが格安SIMに変更することにより月額2,000円以内で利用することができます。通信速度で動画をよく見るヘビーユーザーでないならば十分にあります。また、かけ放題プランやLINEもあるので通話料も安く抑えることができます。夫婦で変更すると間違いなく5,000円以内になります。早急に検討してください。 他はバランスよく支出しているので、節約するのは難しいかもしれません。その場合は、 ①断捨離 ②先取り貯金 が効果的です。 断捨離は、思い切って購入・利用している物をやめる・解約することです。 例えば、新聞の定期購読、定期購入している嗜好品、保険なども該当します。慣れれば普通になり、もっと早くすればよかったということになると思います。 先取り貯金は、残ったら貯金ではなく、給料が入ったら先に一定額を貯金して残りの金額でやりくりする方法です。 例えば、計画を立てて10年後に教育資金で300万円必要になる場合は、計算して月に2.5万円を先取り貯金してください。 ご参考いただければ幸いです。

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あやぱん さん

お返事ありがとうございます。 携帯代は夫婦でyobileに変えていますが、本体代の支払いが終わっていませんので、やっと今月あたりから安くなるかなといった感じです。 そこで浮いた分を先取り貯蓄に回そうと思います。 わかりやすく説明していただき、ありがとうございました。

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鈴垣 / ファイナンシャルプランナー

あやぱんさん、はじめまして。 ファイナンシャルプランナーの鈴垣です。 相談内容の家計収支を拝見して、収支内訳の詳細も把握されており、将来に向けた貯蓄も行なっていますので、素晴らしいことです。 内訳に関しては何点か気になる箇所があります。 まず、携帯電話についてですが、現在の金額は一般的であるものの、若干高めです。もう少し低く抑えるのであれば、格安通信会社に変更されたり、現在の使用状況によってプランを見直したりすることで、現在の半分近くになると思います。 また、ご主人が自営業ということですが、ご主人にもしものことがあった場合の収入が保障されていません。亡くなった場合にはそれ以後のお二人の生活を継続させる意味での死亡保険、入院などで働けなくなった場合には就業保障保険などで対応できます。住宅ローンに関してはご主人が亡くなった時でも団体信用保険に加入されていれば、それ以後のローンは免除されますので、生活費を補う金額の保険が必要となってきます。 お子さんが成人するまでの期間で定期保険へ加入するといいですね。定期保険は掛け捨てなので、保険料は低く抑えることができます。 教育費は幼稚園から大学卒業までに1人につき700万円から2000万円必要と言われています。これには入学金や授業料の他に学童などの課外活動費や塾の費用も含まれます。これからの進学として、公立中高ー私立大学ですと約400万円から500万円でしょうか。 また、老後資金については65歳以降に夫婦2人での生活費として月25万円から30万円必要と言われています。年金については国民年金のみですと2人で15万円から20万円くらいですね。仮に90歳まで生きたとすると、不足分が月最大で15万円で総額4500万円となります。 65歳以降も働くことができれば、必要となる金額はこれよりは低くなります。 今回お伝えした金額はあくまで目安であり、必ず必要というわけではありませんが、具体的な数字を知ることは、これからの家計管理に役に立つと思います。

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あやぱん さん

お返事ありがとうございます。 定期保険の件と、教育資金、老後の必要資金を具体的に示していただき、参考になりました。
返信アイコン鈴垣(FP)プロフィール画像
鈴垣 / ファイナンシャルプランナー

メッセージありがとうございます。 今回の提案がこれからの家計管理に役立てれば幸いです。 またわからないことがありましたら、連絡ください。

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