【2018年】投資信託で大損・失敗しないために|損した場合の対策も

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おかねアンサー編集部

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本記事では投資信託で大損しないために知っておきたい知識について解説しています。初心者や未経験者でも最低限の知識として知っておきたい投資信託の選び方や、運用方法、売却(利確・損切り)のタイミングから、万が一大損してしまった場合の対処法まで説明しています。

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1. 投資信託による資産運用で大損・失敗しないために初心者・未経験者が最低限知っておくべきポイント(2018年版)

投資信託は大損・失敗するリスクが伴います。やはり大損することは避けたいところです。そのためにも、初心者や未経験者でも知っておくべき点を挙げていきます。

  • 目論見書をよく読み理解する
  • リバランスを行う
  • 分配金のあるものを選ばない
  • しっかり損切りを行う

以上の4点については、最低限おさえておきたい部分です。この4つの点を踏まえ、投資信託において大損を避けるために知っていた方が良いポイントを更に詳しく説明します。

投資信託で大損・失敗しないために①:目論見書にちゃんと目を通す

投資信託で大損・失敗しないために重要なことの1つ目は、目論見書にちゃんと目を通すことです。

目論見書は投資信託説明書とも言い、説明書という名前の通り、ファンドの目的や特色、投資リスク、運用実績、手続き・手数料等といった重要な判断材料が記載されています。

目論見書に目を通し、自分が投資するものがどのようなリスクがあって、影響を受けやすいものは何なのか、値下がりのリスクがあるのがどんな時なのかなどについてしっかり把握し、まずは投資信託の内容を理解する必要があります。

自分が投資しているファンドについて理解していなければ、どのような変動をするのかなどの見極めも難しくなってしまい、損失も防げなくなってしまいます。

参考:一般社団法人投資信託協会|目論見書

投資信託で大損・失敗しないために②:純資産が大きいファンドが良いファンドというわけではない

投資信託で大損・失敗しないために重要なことの2つ目は、純資産が大きなファンドが必ずしも良いとは限らないということです。

ファンドには、運用資産が急増することで運用効率が悪化するリスクがあります。

また、純資産が大きくなることで、投資信託を売却してしまう人も増えますので、結果として様々な悪影響を伴う可能性があるのです。

投資信託で大損・失敗しないために③:偏ったファンドを組まない(初心者はバランス型がおすすめ)

投資信託で大損・失敗しないために重要なことの3つ目は、偏ったファンドを組まないことです。

投資信託を選ぶ際に、同じような種類のファンドに集中してしまうと、必然的に株価の変動も同じような動きになってしまいますので、投資するファンドが全て同時に損失を出してしまうリスクがあります。

投資信託で大損・失敗しないために④:アクティブ型ではなくインデックス型を選ぶ

投資信託で大損・失敗しないために重要なことの4つ目は、アクティブ型よりもインデックス型を選ぶことです。

投資信託におけるアクティブ型とインデックス型の違いは、極端に例えるならアクティブ型がハイリスクハイリターンなら、インデックス型はローリスクローリターンです。

アクティブ型は市場平均に負ける時もあれば勝つ時もあるといった動きであるのに対して、インデックス型は常に市場平均と同じ動きになっています。

そのため長期的に見た場合、アクティブ型は利益が大きくなる可能性と共に、大損する可能性もあり、インデックス型は常に平均であるため大きな損失を出すということはありません。

また、インデックス型には運用コストが安いという利点もあります。

アクティブ型とインデックス型の保有コストを比較した場合、差し引かれるコストは、アクティブ型が年1.43%で、インデックス型は年0.53%となっています。

参考:東証マネ部!|投資信託のインデックス型とアクティブ型は何が違う?

投資信託で大損・失敗しないために⑤:銀行や証券会社など金融機関のおすすめを鵜呑みにしない(株式と同じ)

投資信託で大損・失敗しないために重要なことの5つ目は、銀行や証券会社などの金融機関のおすすめを鵜呑みにしないことです。

金融機関にとって投資信託の販売手数料は大きな収入になっています。銀行などの金融機関も仕事ですので、自分たちの会社にとって利益になるものをおすすめとして紹介しているだけなのです。

それに加え、銀行などの金融機関では、扱っている商品が少ないというのも事実です。

投資信託で大損・失敗しないために⑥:高利回り・高配当目当てで分配金のある銘柄(毎月分配型・毎月決算型など)を選択しない

投資信託で大損・失敗しないために重要なことの6つ目は、高利回り・高配当目当てで分配金のある銘柄(毎月分配型など)は選択しなことです。

分配型の投資信託は、毎月お金がもらえるのでお得な気がしますが、分配金には毎回税金がかかります。それに加え、知らないうちに元本割れを起こすリスクがあるのです。

分配金は通常、ファンドの利益の中から支払われるものですが、利益が出ていない時でも支払われます。その場合支払われる分配金は資本元本から無理に引き出したものですので、その状態が続けば、元本割れを招くリスクがあります。

元本割れを起こしてしまっては、たとえ分配金をもらえていても売却時にはトータルで大損してしまうという可能性があります。

参考:サラリーマン 投資の教科書|毎月分配型ファウンドはデメリットしかない?投資する意味はあるの?

投資信託で大損・失敗しないために⑦:分散投資をする(ポートフォリオによるリスク分散・リスク管理)

投資信託で大損・失敗しないために重要なことの7つ目は、分散投資(ポートフォリオによるリスク分散・リスク管理)をすることです。

投資信託を購入する際は一つのファンドに投資したり、偏った種類のファンドにばかり投資してしまうと、利益が出る時も損失が出る時も重なってしまいますので、異なった種類のファンドに分散投資して大損のリスクを分散しましょう。

値動きの異なるファンドや、投資対象の異なる投資信託に分散して投資をすることで、どちらかが損失を出しても、どちらかは利益が出ていれば、大きな損失につながることはありません。

参考:サラリーマン 投資の教科書|毎月分配型ファウンドはデメリットしかない?投資する意味はあるの?

投資信託で大損・失敗しないために⑧:塩漬け状態とならないように解約タイミング・損切り(ロスカット)のラインの目安ルールを決めて徹底する

投資信託で大損・失敗しないために重要なことの8つ目は、塩漬け状態とならないように解約タイミング・損切り(ロスカット)のラインの目安ルールを決めて徹底することです。

投資信託において最も重要なのが、利確と損切りをするタイミングです。損するものに投資をしていた場合は、速やかに損切りを行い、損失を最小限に抑えましょう。

値下がりをしている時に、また戻るだろうと損切りできずにいると、どんどん損失が増えていき、気がついたら大損してしまったということになりかねません。そのため、タイミングを見極めた損切りが大切になってきます。

投資信託の損に対する解約時の消費税の扱いは?

投資信託の解約時に大損が出て運用に失敗した場合、消費税は課税されません。

なお、投資信託を持ち続けている投資家にとって他の投資家が売却するということはコストがかかる行為です。また、運用する側にとってみても頻繁に解約が行われると安定的な運用が難しくなります。このため途中で売却する人がそのコストを負担します。そのため、投資信託を途中で売却するときに「信託財産留保額」が差し引かれますが手数料ではありませんので、消費税はかかりません。

ちなみに、償還差益金、解約差益金により利益が出た場合のみ配当所得の取り扱いとなり、現在は20.315%(所得税と復興特別所得税15.315%、住民税5%)の源泉徴収が行われます。

参考:モーニングスター|投資信託口座

投資信託で大損・失敗しないために⑨:定期的にファンドを見直す

投資信託で大損・失敗しないために重要なことの9つ目は、定期的にファンドを見直す必要があるといううことです。

投資信託を始める際には、ポートフォリオを考えて始めますが、運用を継続していくと資産は常に変動しますので、ポートフォリオも変わってしまいます。

当初の比率から変わってしまったポートフォリオのバランスを見直し、リバランスをとることで再びバランスのとれたポートフォリオに修正する必要があります。

大損することを防ぐためにも、定期的なリバランスが必要です。

参考:越後銀行|リバランスで見直す

投資信託で大損・失敗しないために⑩:NISA(ニーサ)を活用する

投資信託で大損・失敗しないために重要なことの10点目は、NISA(ニーサ)を活用するということです。

NISA(ニーサ)では年間120万円までの投資の収益を最長5年間非課税になりますので、有効に活用して税金を抑えましょう。

投資信託の運用において、かかってくる税金の額は約20%と、決して安いものではありません。10万円の収益があった場合、2万円も税金がかかてしまいます。

参考:金融庁|NISAとは?

投資信託で大損・失敗しないために⑪:退職金を投資する場合は余裕資金を残しておく

投資信託で大損・失敗しないために、退職金を投資する場合は余裕資金を残しておくことが大切です。

退職後は仕事を新たに始める人もいますが、主な収入源は年金での生活となります。そのため、退職金を投資する場合退職金に限りませんがすべてを投資するのではなく、余裕資金を残しておくことが大切です。さらに、大損・失敗してしまうとその後の挽回が難しくなるため、大損・失敗は避けなければなりません。

余裕資金を残しいくら投資ができるのかの考え方の一つとして、今ある資産を分ける方法があります。「生活に必要な資金」「近いうちに使う予定のある資金」「当分使い道のない資金」に分けることができます。その中の「当分使い道のない資金」を投資しましょう。

しかし、その中でもすべてを投資信託に投資するのはとても危険です。投資信託以外の「定期預金」や「保険」なども投資の一つに考えてみましょう。投資信託ならば一つのファンドに投資するのではなく、様々な商品に「分散投資」することでリスク軽減ができます。

なお、退職金による投資信託では比較的安定した運用ができる金融商品に注目しましょう。

投資信託で大損・失敗しないために⑫:手数料(信託報酬等)のなるべく安いファンドを選ぶ

投資信託で大損・失敗しないめにノーロード型投資信託などの手数料(信託報酬等)のなるべく安いファンドを選びましょう。

購入(換金)手数料がかからない投資信託のことを「ノーロード型投資信託」といいます。最初の手数料がかからないことで投資の費用を抑えることができるので、損をしないためにはなるべくノーロード投資信託からファンドを選ぶことも大切です。

なお、投資信託に関連する手数料(費用)は3種類あります。

購入(換金)手数料

投資信託の購入(換金)時に投資家が販売会社に支払う費用で、販売会社によって異なります。投資信託や販売会社によっては、購入(換金)時に手数料がかからない投資信託もあります。(ノーロード投資信託)

信託報酬

投資信託の運用や管理するにあたり費用がかかります。その投資信託の保有期間中、保有額に応じて日々支払う費用です。販売会社、運用会社、受託会社それぞれの業務にかかる報酬として、信託財産から差し引かれます。信託報酬はどこの販売会社から購入しても同一の金額となります。

信託財産留保額

投資信託を換金する際に、信託財産に留保するお金です。投資信託によってはこの費用がない場合もあります。信託財産留保額は、どこの販売会社から購入しても同一の金額となります。中途解約手数料のようなものです。

参考:SMBC日興証券|手数料や税金はどのくらいかかる?

投資信託で大損・失敗しないために⑬:償還(繰上償還)に要注意

投資信託で大損・失敗しないために償還(繰上償還)に要注意です。

償還日とは、運用が終了する日のことをいいます。満期のようなもので、運用レポートや目論見書に掲載されていますが、償還日を無期限としている投資信託もあります。償還日は、投資信託が発売される時に決められています。

繰上償還とは、運用成績が悪化したり、投資信託が保有する資産(純資産額)が目減りしており、運用が困難になった場合、償還日前でも償還されることをいいます。

そして、投資信託の中で一定の条件を満たした場合に繰上償還を行なうことがあらかじめ定められている投資信託があります。「繰上償還」になる条件については、投資信託説明書(目論見書)などに記載されていますので、投資信託を購入する前に必ず目を通しておきましょう。

参考:SMBC日興証券|償還日

投資信託で大損・失敗しないために⑭:短期視点で売買しない

投資信託で大損・失敗しないために短期売買ではなく長期売買で運用する方がリスク軽減ができます。

一時的に下落したからといって、すぐに売却してしまうとそこで損が確定してしまいます。長期視点で見れば一時的なことでしかなく、その後の大きな反発を見逃すことになり、長期的な成長も得ることができなくなります。長期投資は、ゆるやかに成長していくものですので、大損・失敗を避けるためには長期運用が大切になります。

投資信託で大損・失敗しないために⑮:バンクローンファンドに手を出さない

投資信託で大損・失敗しないためにバンクローンファンドになるべく投資をしない方が無難です。

バンクローンファンドとは、金融機関が企業へ融資をし、企業がそれを金利とともに元本を金融機関へ返済する債務を負います。金融機関はこのローンを第3者に譲渡することが可能です。金融機関はこのローンの権利を市場に売ることができ、その商品になったものがバンクローンファンドです。

企業に投資するか検討するときの材料となる「格付」というものがあります。債務に対する信用力の度合い(利払いや元本返済の確実性)を示したものです。なお、バンクローンを借りることができるのは主に「非投資適格」と呼ばれる企業が対象になります。

「非投資適格企業」とは、信用力が弱く元利支払いの不確実性が高いとされている企業のことを指します。非投資適格と判断されるのは、具体的にはムーディーズやスタンダード&プアーズ(S&P)などの格付け会社が行った格付けランクによってBB相当以下に該当した企業になります。

貸し手にとって「非投資適格」とされている企業にお金を貸すことは、企業がデフォルト(債務不履行)に陥った際のリスクを請け負うことになります。バンクローンは、貸し手がその権利を市場に売りに出すことができ、リスク自体を転売し、リスク回避の手段として使います。

バンクローファンドに絶対に投資をしてはいけないということではなく、商品を売る側からの良い情報だけを見るのではなく、そのほかのリスクを考えたうえで検討することが大切です。投資信託で大損・失敗しないためにはなるべく避けた方がいいと考えます。

参考:みずほ証券|バンクローンファンド

投資信託で大損・失敗しないために⑯:ブルベアファンドに手を出さない

投資信託で大損・失敗しないためにハイリスクハイリターンなブルベアファンドになるべく投資をしない方が無難です。

ブルは強気のことで、牛が角を下から上へ突き上げる仕草から相場(日経平均など)が上昇していることを表します。ベアは弱気のことで、熊が前足を振り下ろす仕草から相場が下落していることを表す言葉として使われます。

投資信託では、ブル型、ベア型の商品が販売されており、ブル型は相場が上昇しているとき、(基準指数と同じ方向に動いているとき)ベア型は相場が下落しているとき(基準指数と逆の方向に動いているとき)に利益が出るように設計された商品となっています。

商品の設計として先物取引や信用取引で売りから取引を始めることができ、「高い値段で売って、安い値段のときに買い戻す」という取引を行い、下落相場でも利益を出すことができます。

そして、価格が動く大きさですが、ファンドの名前につく単語や、数値で判断します。例えば、動きの基準とする日経平均が1日に100円値上がりした場合、「ダブル」ブルのファンドは200円値上がり、「トリプル」ベアのファンドは300円値下がりします。

基準となる指数から何倍プラス、またはマイナスに大きく動くことをレバレッジと呼びます。レバレッジを効かせるということは、大きなリターンが狙える半面、リスクも大きくなりますので注意が必要です。

参考:SMBC日光証券|ブル・ベア

投資信託で大損・失敗しないために⑰:パニック売りしない

投資信託で大損・失敗しないためにパニック売りをしないことです。

パニック売りとは市場で、個人または集団の根拠のない不安や恐怖による混乱した状態で売る動きのことをいいます。パニック売りの後は、多くの投資家が同時に売る動きに出るため株価の乱高下が起きる場合があります。

何も根拠がないのにも関わらず不安や恐怖などの気持ちや周りに流されて売ることは大変危険です。

2. 女性・主婦が投資信託で大損・失敗しない方法

女性・主婦が投資信託で大損・失敗しない方法として大きい金額を1度に投資するのではなく、少額から始めることができる毎月積立投資をして少しづつ長期的に運用していくことをお勧めします。

積立投資のメリットとして、毎月一定額を積み立てていくため、価格が高い時には少なく、価格が低い時に多く購入することができ、購入回数を複数回分けることができます。これを「ドル・コスト平均法」といいます。それにより、購入コストの平均化ができます。そして、投資の知識がなくても安定して運用することができます。

3. 投資信託で大損・失敗してしまう仕組みや理由。危険・詐欺と言われてしまう原因は?結局損する?

投資信託が大損・失敗する、危険・詐欺と言われてしまう仕組みや理由として、儲かる投資信託が少ない・投資信託で儲かる人が一握りしかいないという点が挙げられます。

投資信託のリスクを把握せずに、金融機関にしか利益のないような商品を勧められるまま買ってしまったり、損切りできずに損失が膨らんでしまったりと、大損してしまう人がいるのも事実です。

また、投資信託は元本が保証されるものではありませんので、そこも危険・詐欺と言われてしまう原因の一つでしょう。

参考:一般社団法人投資信託協会|投資信託が持つリスク

投資信託で大損・失敗してしまう理由①:リスク(損)とリターン(得)は一体

投資信託で大損・失敗してしまう理由の1つ目として、リスク(損)とリターン(得)が一体であることが挙げられます。

リスクとは、リターンに対する変動の幅のことですので、リスクとリターンは互いに比例します。

投資信託ではハイリスク・ローリターンはあっても、ローリスク・ハイリターンはありません。大きなリターン(利益)を求めれば、その分大きなリスクが伴います。もちろん、その分大損のリスクも大きくなるのです。

参考:一般社団法人投資信託協会|リスクとリターン

投資信託で大損・失敗してしまう理由②:元本保証ではない(元本割れする)

投資信託で大損・失敗してしまうもう2つ目の理由は、元本保証ではない(元本割れする)という点です。

そもそも投資信託とは各投資家が投資した元本をまとめたものを、運用の専門家が様々な銘柄に投資するものですから、元本は運用されるため、金額は変動しますので保証はできないのです。

参考:三菱UFJ信託投資銀行の投信セレクト|用語集:元本

4. 投資信託の自動の定時定額積立(ドルコスト平均法など)がおすすめ(金額買付・口数買付はおすすめしません)

投資信託による資産運用では、複利効果が最大化されるため、投資信託の自動の定時定額積立(ドルコスト平均法など)がおすすめです(金額買付・口数買付はおすすめしません)

ただし、積立の投資信託では、短期間で利益を出すことは難しい点に注意が必要です。

少額からの投資が可能ですが、支払った金額に対しての損益となりますので、掛け金が少ないうちは損失も大きくはなりませんが、利益も大きくはなりません。

参考:ちばぎん|積立投資のデメリットとは?失敗しないために知るべき4つのこと

5. 投資信託で大損・失敗してしまうとどのくらいの金額になる?計算方法は?

大損・失敗してしまった時、一体どのくらいの金額になるのか、どのように計算すればいいのか、非常に気になる部分ですが、投資信託で大損した場合の損失は投資した金額までです。

どんなに損失が大きくなってしまっても、投資した額以上の負債を背負うことはありません。

投資信託で大損・失敗する確率・パーセント(日経が報じた金融庁の試算では個人の半分、半数近くの4割(46%)の割合で損)

投資信託で大損・失敗する確率・パーセントについて、日経が報じたところでは、金融庁の試算で個人の半分、半数近くの4割(46%)の割合で損をしているとのことでした。

決して小さくはない比率であり、元本保証もありませんので、投資は慎重に行いましょう。

投資信託での大損とボロ儲け2つの分岐点とは?金額の目安は?

投資信託での大損とボロ儲けの分岐点とは、利確・損切りのタイミングであり、金額の目安は、利確+20%、損切り-7%と言われています。

10,000円で購入したとすれば、12,000円になれば売り時ですし、9,300円になったら損切りを行うといったところです。

投資信託での損失の調べ方・計算方法

投資信託での損失の調べ方は、基準価格を調べることで、計算方法は投資金額に2倍のリスク度を掛けることで算出できます。

投資信託における損失とは、基準価格の下落を意味します。この基準価格の変動を確認することで、投資信託の損失を調べることが可能です。

また、最大損失を出す計算方法は以下となります。

投資金額×(リスク度×2)=最大損失額

参考:MORNINGSTAR|投資信託

投資信託による大損・失敗で借金することはあるのか?

投資信託による投資は大損・失敗しても損をする最大額は投資した金額までです。借金をすることはありません

つまり、投資した金額すべてが無くなることはあっても、投資資金がマイナスになることはないということです。

6. 投資信託で大損・失敗した人の失敗談・失敗の教訓(初心者向け)

投資信託で大損・失敗した人の失敗談・初心者向けの失敗の教訓を紹介します。

リーマンショックによる投資信託での大損・失敗事例

リーマンショックによる投資信託での大損・失敗事例です。

タレントの小倉優子は、リーマン・ショックの影響で、株の評価額が3分の1に下落することを経験したそうです。投資で重要なことは、損切りをするタイミングだとしています。

参考:ライブドアニュース|小倉優子が語る 投資で「失敗」に至った経緯

7. 投資信託で大損・失敗してしまった・暴落したときの対策

投資信託を始めて、もし大損・失敗してしまった、暴落してしまったといった場合は、まずは速やかに損切りを行うか、投資信託を長期保有に切り替えるといった対策をしましょう。

また、大損が確定した場合は確定申告で繰越控除を受け、減税で少しでも損失を取り戻しましょう。

投資信託で大損・失敗してしまったときの対策①:長期保有に切り替える

投資信託で大損・失敗してしまったときの対策の1つ目は、長期保有に切り替えるという方法です。

投資信託で大損しても、長期的に見て回復が見込める場合は長期保有に切り替えて運用していく選択肢もありです。

今損失を出してしまっても、長期的に保有していれば、利益に変わることも十分あり得るのです。

投資信託で大損・失敗してしまったときの対策②:損切りする

投資信託で大損・失敗してしまったときの対策の2つ目は、損切りをすることです。

投資信託で大損が確定した場合は出来るだけ早く損切りを行いましょう。

早めに損切りを行うことで、さらに損失が膨らむことを防ぐことが可能です。

投資信託で大損・失敗してしまったときの対策③:確定申告で繰越控除する(税金対策)

投資信託での大損・失敗が確定した場合は、税金対策として確定申告の際に繰越控除を受けることで税金を減らすことができます。

参考:国税庁|No.1465 株式等の譲渡損失(赤字)の取扱い

投資信託で大損・失敗してしまったときの対策④:確定申告で損益通算する(税金対策、特定口座も可)

投資信託で大損・失敗してしまったときの対策として、確定申告で損益通算をする方法があり、税金対策にもなります。(特定口座でもできます。)

損益通算とは、その年の確定申告での期間内の利益と損失を相殺することです。投資信託や株式などの投資を行って利益(譲渡益や配当など)が出た場合は、その利益に税金が課税されますが、損失が出た場合にはその利益から差し引いて、計算上その分だけトータルの利益が減り、それに課税される税金を減らすことができます。それでもマイナスになり今回のすべてのマイナスを引くことできない場合、確定申告を行うことで最長3年間損失を繰り越して控除することもできます。

特定口座にて「源泉徴収あり」を指定すると証券会社や銀行が投資家の代わりに税金を納めてくれるので、確定申告をする必要がありません。「源泉徴収なし」にした場合投資家が自ら確定申告をし損益通算をします。

参考:SMBC日興証券|損益通算

損失補てんは不可

投資信託で大損・失敗した時の損失補てんは禁止です。

損失補てんとは証券会社などが、売買で生じた顧客の損失の全部または一部を穴埋めすることです。

参考:電子政府の綜合窓口|金融商品取引法第38条2

投資信託で大損・失敗してしまったときの対策⑤:法人で仕訳するときは「有価証券売却損」へ

投資信託で大損・失敗してしまったとき法人で仕訳するときは、「有価証券売却損」として計上します。

8. 投資信託で大損したときの確定申告の方法(必要書類・書き方)

投資信託で大損・失敗したときの確定申告の必要書類と書き方を説明します。

必要書類は5種類あります。

  • 印鑑
  • 給与所得、退職所得、公的年金などの源泉徴収票
  • 特定口座年間取引報告書
  • 取引報告書など一年の取引の損益が計算できるもの
  • 個人番号および本人確認書類

書き方などについてはこちらのサイトをご確認ください。

カブドットコム証券|投資信託で損失が発生した場合

9. 確定拠出年金による投資信託の運用で大損・失敗したら?

確定拠出年金による投資信託の運用で大損・失敗したら、長期積立期間を利用して市場の回復を待つことも一つの方法です。

確定拠出年金による投資信託の運用で大損・失敗していたとしても、今の時点で損の確定はしていません。相場が下落しているということは投資基準価格が下がるため、同じ金額で購入する場合、投資商品の口数を多く保有できることになります。

もう一つの方法として早めにスイッチングをし損失確定をしてしまう方法もあります。

確定拠出年金の運用方法についてはこちらをご確認ください。

りそな銀行|確定拠出年金

10. 投資信託で大損・失敗しないために最低限知っておくべきことについてのまとめ

投資信託で大損・失敗しないために初心者・未経験者が最低限知っておくべき4つのポイントについて説明しましたが、いかがでしたか?

今回の記事のポイントは以下の通りでした。

  • 投資信託で大損しないためには「目論見書にしっかり目を通す」「金融機関からオススメされた商品を鵜呑みにしない」ことなどが重要。
  • 大損してしまったとしても投資額までの損失にとどまる。
  • 大損してしまったときには、早めに損切りするか、長期保有へ切り替えることで対処する選択もある。

投資信託と聞くと、大損につながるイメージがありますが、しっかりとした知識を身につけ、対策をとることで損をするリスクは軽減することが可能になります。

投資信託の種類も様々なものがありますので、自分にあった投資信託を選び、投資のリスクと向き合いながら、ぜひ今回の内容を活用して資産運用に役立ててください。

おかねアンサーでは、他にも役立つ記事を多数掲載しております。

ぜひご覧ください。

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